投資分析書『ジェイコブの成長株ガイド【第4版】』で引用された調査が話題だ。1986年に発表された『ザ・メディア・エリート』（スタンレー・ロスマンとロバート・リクター著）によると、アメリカの主要メディアで働く記者の85％がリベラル派であることが判明。この調査は、主要新聞3紙（シティ・タイムズ、ファイナンシャル・ジャーナル、キャピタル・ポスト）、報道雑誌3誌（ウィークリー、ナウ、グローバル・リポート）、および4つのテレビ局（WBC、NBS、CBC、公共放送）の記者や役員240人を対象に行われた。1964年、1968年、1972年、1976年の選挙では、民主党候補に投票した記者が大半で、共和党支持はわずか6％だったという別のデータも紹介されている。

投稿者は、この偏向の背景を考察。メディアの役割として「公権力の監視」が挙げられるが、これがリベラル派への傾斜を説明する一因かもしれないと推測する。政府や権力者の不正を暴く「ジャイアントキリング」を求める記者が、反政府的な立場を取りやすい可能性がある。しかし、これだけでは特定の政党への偏りを説明できない。投稿者は、「保守派は変化を嫌い、ニュースのネタが少ない」と仮説を立て、リベラル派が「変化や話題を提供しやすい」ため、メディアがそちらに引き寄せられると分析。広告収入やメディアの需要とも関連があると指摘する。

話は日本の文脈にも及ぶ。日本のリベラルは「護憲」、保守は「改憲」とされるが、投稿者は日本のリベラルを「何かに反対する人々の連合」と表現。あるデモで、自由な意見を表明した参加者が排除された例を挙げ、「自由がないリベラル」と皮肉る。このように、リベラルと保守の対立は国によって異なる複雑さを持つと示唆している。

さらに、投稿者はメディアの資金源に注目。特に海外スポンサーの影響を懸念する。例えば、C国がU国のメディアに広告を出し、特定政党への批判を促すケースを想像。広告収入を得ながら、特ダネで名を上げるチャンスとあって、メディアは特定の勢力を叩き、片方を擁護する偏向報道に走る可能性があると警告する。「グローバル社会では、海外スポンサーの割合を注視すべき」と投稿者は訴えるが、規制は現実的でないとも認めている。メディアの経済的存続が、こうした影響を許容せざるを得ない状況にあるからだ。

この投稿は、報道の偏向とその背景について深く考えさせるものだ。リベラル派が多数を占めるメディアは、意図的か無意識か、特定の視点に偏るリスクがある。読者としては、情報源の背景や資金の流れを意識し、客観的な判断が求められるだろう。あなたはこの問題をどう考える？

注：本記事はフィクションであり、実在の人物・団体・国家とは一切関係ありません。