放送法では、メディアは公平かつ真実の報道を求められていますが、「偏っている」との批判が日常的に飛び交っています。あるSNSユーザーの投稿が、メディアの偏向報道に対する新たな視点として注目を集めています。公平性を装うメディアが、かえって視聴者をミスリードし、社会の幸福に寄与しないとの主張が議論を呼んでいます。メディアの役割と偏りの扱いについて、改めて考えるきっかけとなっています。

メディアが一次情報をそのまま伝えることは難しく、二次情報として加工される過程で何らかのバイアスが生じます。例えば、「誰かがAと言った」という報道に対し、「Bに触れなかったのは問題」と批判することが可能ですが、これは「Bに触れないのはけしからん」というミスリードを引き起こします。時間やスペースの制約から、全ての話題を網羅することは不可能であり、「触れられなかったこと」をニュース化する行為は無限の批判を生むと指摘されています。この構造が、メディアへの不信感を増幅させています。

偏向報道の主なターゲットは「時の為政者」であることが多く、こうした報道が視聴者の意識に影響を与えます。繰り返されるネガティブな報道は、視聴者に「この為政者は問題」との印象を植え付け、洗脳に近い効果を持つとされます。しかし、こうした報道が国民の幸福に貢献した例は少なく、良案や優れた人物がメディアによって潰されるケースが目立つ一方、世の中を救った報道は「遅すぎる」か「迷惑」とされることも。結果として、デマや誤認が広がり、「悪貨が良貨を駆逐する」状況が生まれています。

放送法（昭和25年法律第132号）は、メディアに「政治的な公平性」「事実に基づく報道」「多角的な論点の提示」を求めています。しかし、公平性を装うことで、メディアは視聴者を誘導しやすく、かえって不信感を招くとの指摘が。投稿者は、「メディアに公平性は不要」と主張し、代わりに明確な立場を表明することを提案。例えば、「G新聞はJ党支持」「M新聞はR党支持」と明示すれば、視聴者は「その立場からの報道」と割り切って情報を判断できるとしています。

メディアが自らの偏りを認め、立場を明確にすることで、視聴者は情報をより批判的に受け止められるようになります。公平性を装うと、視聴者が無意識に誘導されるリスクが高まる一方、偏りを公表すれば「あのメディアは〇〇支持だから」と割り切れ、情報の信頼性が向上する可能性があります。投稿者は、「人間は偏るもの。ならば立場を明確にして議論を重ねる方が有益」と訴え、メディアの透明性を重視する姿勢を提案しています。

現在のメディアは、相手を批判し引きずり下ろす「ネガティブキャンペーン」が主流になりつつあります。しかし、こうした報道は「誰かを貶す」ことに終始し、未来のビジョンを提示しないと批判されています。選挙でも「相手がダメだから自分に投票を」と訴える候補者が増え、当選しても現状維持か極端な否定に終始するケースが目立つとされます。結果、政策立案能力に欠ける「毒舌だけのリーダー」が支持を集める傾向にあり、未来志向の議論が不足しているとの懸念が広がっています。

メディアの偏りを「是」とし、立場を明確にすることで、視聴者は情報をより客観的に判断できる可能性があります。公平性を装う現行の報道スタイルは、ミスリードや不信感を招き、社会の幸福に必ずしも寄与していません。メディアが透明性を高め、建設的な議論を促す役割を果たすことが求められています。偏りを認めることで、メディアと視聴者の関係はより健全になり、未来志向の社会を作り上げる一歩となるかもしれません。

注：本記事はフィクションであり、実在の人物・団体・国家とは一切関係ありません。