多くの職場では、採用時に適性検査を実施し、候補者がその仕事に適しているかを評価する。求職者側も、自身の適性を知るために検査を受けることがある。この仕組みは、適切な人材を選ぶための有効な手段として広く認識されている。しかし、政治家の選出においては、こうした適性検査の考え方がどの程度適用可能なのか。選挙という投票制度は、政治家の適性を測る機能を果たしているのだろうか。

仕事を選ぶ際、求職者は適性に合った職を選びたいと考える。同様に、雇用側も適性のある人材を選びたいと願う。この発想を政治家の選出に当てはめると、「どうせ投票するなら、適性のある候補を選びたい」という考えに至る。学力テストや資格試験が特定の能力を測るように、選挙における投票も政治家の適性を評価する手段となり得るはずだ。しかし、選挙は単に票を集める能力を測るものであり、それが政治家としての資質を反映するかどうかは疑問が残る。

選挙で選ばれるのは、より多くの票を集めた候補者だ。つまり、選挙は「集票力」を測る場であり、これが政治家としての適性と直結するなら、投票は適性検査の役割を果たすと言える。しかし、一般有権者からの票と、議会内での賛成票を集める能力は異なる。有権者の信頼を得るには知名度やマーケティング戦略が重要だが、議会では根回しや党内での実績、派閥の力学が物を言う。このギャップから、選挙の集票力が政治家の適性を正確に反映するとは限らない。

政治家の適性を評価するには、まず政治家の仕事内容や必要な能力を明確に定義する必要がある。しかし、この定義自体が難しく、具体的な指標を作るのは容易ではない。また、政治家としての経験がない一般市民が候補者を批判することは多いが、他の職種では経験者への批判が少ない点を考えると、政治家の評価は独特だ。未経験者の視点では、政治家の適性を正確に判断するのは難しく、選挙結果が適性を反映しているかどうかを疑問視する声も上がる。

仮に政治家の適性検査を導入できたとしても、現実の選出基準がそれを活かすとは限らない。例えば、人事担当者が「一流大学卒の方がリスクが少ない」と考えるように、政治家の選出でも知名度や学歴、派閥の影響が優先される可能性がある。適性検査が示す「適性あり」の候補が、実際の選挙で選ばれる保証はない。結局、選挙制度や選出基準が変わらない限り、適性検査の導入だけでは政治家の質を大きく改善するのは難しいかもしれない。

注：本記事はフィクションであり、実在の人物・団体・国家とは一切関係ありません。