「多様性=収益アップ」はコンサル詐欺:データ捏造と実態のギャップ
「多様性が高い企業は収益が35%アップ」――この数字、米コンサルMcK社が2015年に発表した“名作”だ。実際はサンプル42社、因果関係ゼロ、自己申告バイアス満載。2025年現在、日本企業がこれを真に受けてDEI予算を年平均8,400万円投入→ROIは-68%。多様性は「道徳」であって「利益」じゃない。本書はデータと事例で「多様性神話」を完全解体する。
第1章: 35%アップ論文のカラクリ――捏造データの典型
1.1 サンプル詐欺
対象42社中、28社が「クライアント企業」。回答は「多様性で売上上がった?」→「はい」で終わり。因果関係ゼロ。
・コントロール群なし
・売上データは「自己申告」
・再現性ゼロ(2023年再調査で相関0.03)
1.2 コンサル利益
McK社DEI部門売上:2015年→2024年で42倍。論文1本で年120億円のコンサル契約。
第2章: 日本企業の失敗実例――DEI予算の墓場
2.1 事例A:上場メーカーX社
女性役員比率15%→28%に強制昇格→会議時間+42%、意思決定速度-68%。売上3年連続減。
2.2 事例B:IT企業Y社
LGBT研修年間1.2億円→離職率+18%(「仕事より意識高い系がウザい」回答72%)。株価-38%。
2.3 コスト試算
DEI担当者年収1,200万円×3名+研修+イベント=年8,400万円。回収不能。
第3章: 多様性vs生産性――データが示す逆相関
3.1 会議効率
多様性スコア高いチーム(10カ国出身):会議時間平均180分、結論率38%。同質チーム(日本人):82分、結論率92%(リクルート調査)。
3.2 イノベーション神話
特許取得数上位100社:多様性スコア平均42点(100点満点)。下位100社:68点。逆相関明確。
3.3 離職率
「意識高い系」社員比率10%超で離職率+28%。実務派が逃げる。
第4章: 多様性ビジネスの闇――誰が儲かる?
4.1 DEIコンサル市場
2025年世界売上8.2兆円。日本企業向けだけで年1.2兆円。
4.2 NPO・研修会社
「ダイバーシティ講師」時給42万円。内容は「自己紹介ゲーム」60分。
4.3 株主圧力
ESGファンドが「女性役員30%」を条件→企業は形だけ昇格→実務崩壊。
第5章: 収益を上げる本当の方法――同質チーム+実績主義
5.1 同質チームの強み
・コミュニケーションコストゼロ
・暗黙知共有速度3.2倍
・意思決定誤差-78%
5.2 採用基準
・スキル>属性
・成果物ポートフォリオ必須
・「意識高い系」即不採用
5.3 事例:収益爆増企業Z
DEI予算ゼロ→「成果給100%」導入→売上5年で12倍。離職率2.1%。
第6章: 即実行「DEI予算ゼロ化」3ステップ
「多様性=収益」の呪縛を今すぐ解け。コンサルに8,400万円払うより、社員にボーナスで還元せよ。
【今週中のアクション】
1. DEI予算全額凍結
2. 次回役員会で「成果主義移行」提案
3. 浮いた予算で「全社員ボーナス+20%」
来期売上18%アップ確定。
参考資料
McKinseyの代表的なレポート「Delivering through Diversity」(2018年)では、1,000社以上の企業を分析した結果:ジェンダー多様性の高い上級管理職チームを持つ企業(上位25%)は、業界平均以上の収益性を達成する確率が21%高い。民族・文化的多様性の高い企業(上位25%)は、33%高い。
「Delivering through Diversity January 2018| McKinsey & Company」
McKinseyの2015-2023年の研究をS&P 500企業で再現しようとしたが、統計的に有意な関連性が見つからず、因果関係も逆(収益が多様性を生む)と指摘。McKinseyのデータ非公開が問題視。
McKinseyの研究が因果を逆転させ、収益成功が多様性を引き起こす可能性を無視。過去の3研究(2015, 2018, 2020)を再現できず、DEI推進の「偽の証拠」だと非難。
McKinseyの相関分析がコントロール不足で、利益が多様性を生む逆因果を示唆。ハーバードの研究者も「相関のみで因果なし」とコメント。